【イーサリアム（ETH）】徹底解説

いちまる

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いっち

この記事は仮想通貨の世界でビットコインの次に買われている
イーサリアムについて歴史や将来性など詳しく説明していきます！

仮想通貨市場において、ビットコインに次ぐ時価総額を誇るイーサリアム（Ethereum/ETH）は単なるデジタル通貨を超えた「プログラム可能なブロックチェーン」として、分散型アプリケーションのエコシステムを支える基盤技術へと成長しました。

本記事ではイーサリアムの歴史、根本的な目的、そして将来性について専門的な観点から分析します。

1. イーサリアムの歴史について
2. イーサリアムの目的について
3. イーサリアムの将来性について
まとめ

1. イーサリアムの歴史について

創設と構想の誕生

イーサリアムの構想は2013年後半にロシア系カナダ人の若きプログラマー、ヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）によって生まれました。

当時19歳だったブテリンはビットコインに関する記事を執筆していた「Bitcoin Magazine」の共同創設者でした。

ブテリンはビットコインのブロックチェーン技術には大きな可能性を感じていたものの、その用途が単純な価値移転に限定されていることに制約を感じていました。

彼はブロックチェーン上でプログラムを実行できる、より汎用的なプラットフォームの必要性を認識しました。

この構想は2014年1月に公式に発表され、初期開発チームには、チャールズ・ホスキンソン（Charles Hoskinson、後にカルダノを創設）、ギャビン・ウッド（Gavin Wood、後にポルカドットを創設）、ジョセフ・ルービン（Joseph Lubin、後にコンセンシスを創設）などの著名な人物が参加しました。

開発とローンチ

イーサリアムの開発過程は以下のような段階を経ています。

2014年4月：イーサリアムの詳細な技術仕様を記した「イエローペーパー」がギャビン・ウッドによって発表されました。
2014年7〜8月：初期資金調達のためのICO（Initial Coin Offering、※仮想通貨の新規発行による資金調達）が実施され、約1,800万ドル相当のビットコインが集まりました。
2015年7月30日：テストネット「フロンティア」がリリースされ、イーサリアムの正式運用が開始されました。
2016年3月14日：安定版「ホームステッド」へのアップグレードが行われました。

DAOハッキング事件とイーサリアムクラシック

イーサリアムの歴史において最も重要な出来事の一つが、2016年6月に発生した「The DAO（Decentralized Autonomous Organization、※分散型自律組織）」のハッキング事件です。

The DAOはイーサリアム上に構築された分散型投資ファンドで、当時過去最大のクラウドファンディングとなる1億5,000万ドル相当のETHを調達していました。

しかし、そのスマートコントラクト（※自動実行されるプログラム）のコードに脆弱性が発見され、ハッカーによって約3,600万ドル相当のETHが盗まれました。

この危機に対応するため、イーサリアムコミュニティは歴史的な決断を迫られました。

盗難を無効化するためのハードフォーク（※ブロックチェーンの根本的な変更）を実施するか、「コードは法である」という原則を維持するかという選択です。

最終的に多数派はハードフォークを支持し、盗難を無効化した新しいチェーンが現在の「イーサリアム（ETH）」となりました。

一方、原則を重視した少数派は元のチェーンを「イーサリアムクラシック（ETC）」として維持しました。

この分岐は、ブロックチェーンのガバナンス（※意思決定の仕組み）に関する重要な議論を引き起こしました。

主要なプロトコルアップグレード

イーサリアムは誕生以来、複数の重要なプロトコルアップグレード（ハードフォーク）を実施してきました。

Homestead（2016年3月）：最初の安定版リリース。
Metropolis：Byzantium（2017年10月）：軽量クライアントのサポート強化やzk-SNARKs（※ゼロ知識証明の一種）の導入。
Metropolis：Constantinople（2019年2月）：マイニング報酬の削減とスマートコントラクトの効率化。
Istanbul（2019年12月）：イーサリアムとzCashの相互運用性向上など。
Berlin（2021年4月）：ガス料金（※処理手数料）の最適化とセキュリティ強化。
London（2021年8月）：EIP-1559の導入によるガス料金メカニズムの改革とETHの一部焼却（※流通量を減らす仕組み）の実装。

イーサリアム2.0への移行

イーサリアムにとって最も重要な技術的転換点は、「イーサリアム2.0」または「セレニティ」と呼ばれる大規模アップグレードでした。

これは複数のフェーズに分けて実施されています。

フェーズ0：ビーコンチェーン（2020年12月1日）：プルーフ・オブ・ステーク（PoS、※保有量に応じた検証方式）のビーコンチェーンが稼働開始。
The Merge（2022年9月15日）：従来のプルーフ・オブ・ワーク（PoW、※計算量に応じた検証方式）からPoSへの移行が完了。これにより、イーサリアムのエネルギー消費が99.95%削減されました。
The Surge（シャーディング、進行中）：ネットワークの処理能力を大幅に向上させるシャーディング（※データ分割処理）の実装。
The Verge, The Purge, The Splurge（計画段階）：検証の効率化、履歴データの最適化、追加機能の実装などが予定されています。

DeFiとNFTブーム

イーサリアムの採用拡大において、2020年以降の「DeFi（Decentralized Finance、※分散型金融）」と「NFT（Non-Fungible Token、※非代替性トークン）」の急成長は特筆すべき現象でした。

DeFiプロトコルとしてはUniswap、Aave、CompoundなどがETHを担保に様々な金融サービスを提供し、2021年初頭には、これらのプロトコルにロックされた資産（TVL：Total Value Locked）の総額が1,000億ドルを超えました。

また2021年のNFTブームでは、Bored Ape Yacht Club、CryptoPunksなどのデジタルアートコレクションが数百万ドルで取引され、イーサリアムはこうしたデジタル資産の主要取引プラットフォームとして機能しました。

2. イーサリアムの目的について

技術的な目標と特性

イーサリアムの主要な技術的目標は、「世界のコンピュータ」を構築することにあります。

これは以下のような特性によって実現されています。

1. チューリング完全なスマートコントラクト

イーサリアムの最も革新的な側面は、「チューリング完全（注：あらゆる計算が可能な性質）」なスマートコントラクトプラットフォームであるという点です。

Solidityなどのプログラミング言語を用いて、開発者は自動実行される契約やアプリケーションをブロックチェーン上に構築できます。

このスマートコントラクトの能力により、イーサリアムは単なる通貨システムを超えて、分散型アプリケーション（dApps）のプラットフォームとなりました。

dAppsは中央集権的な管理者なしに機能し、検閲耐性と透明性を兼ね備えています。

2. イーサリアム仮想マシン（EVM）

イーサリアム仮想マシン（EVM）はイーサリアムネットワーク上のすべてのノードで動作する計算エンジンです。

EVMはブロックチェーンの状態を更新し、スマートコントラクトを実行します。

EVMの特徴的な設計により、一度デプロイされたスマートコントラクトは変更不可能となり、プログラムの実行が予測可能かつ透明になります。

ただし、この計算能力を乱用から守るため「ガス」と呼ばれる手数料メカニズムが導入されています。

3. ステートとアカウントモデル

イーサリアムはビットコインのUTXO（Unspent Transaction Output、※未使用取引出力）モデルとは異なり、アカウントベースのモデルを採用しています。

イーサリアムには、2種類のアカウントが存在します。

外部所有アカウント（EOA）：ユーザーが秘密鍵で制御するアカウント。
コントラクトアカウント：スマートコントラクトのコードと状態を保存するアカウント。

この設計により、より複雑な状態管理と相互作用が可能になっています。

経済的・社会的目標

イーサリアムの経済的・社会的目標は、以下のような側面から理解できます。

1. 「Web3」の基盤構築

イーサリアムは従来の「Web2.0」（中央集権的なプラットフォーム企業が支配するインターネット）に代わる「Web3」（分散型でユーザーが自身のデータとデジタル資産を所有・管理できる次世代インターネット）の基盤技術として位置づけられています。

これによりデータの所有権、プライバシー、検閲耐性に重点を置いた新しいタイプのアプリケーションエコシステムの創造を目指しています。

2. 金融サービスの民主化

イーサリアムのDeFiエコシステムは伝統的な金融システムでは排除されたり、十分なサービスを受けられない人々に、以下のようなサービスへのアクセスを提供することを目指しています。

レンディング・ボロイング（貸借）：担保を預けて資産を借りる、または利子を得るために資産を貸し出す。
分散型取引所（DEX）：中央集権的な仲介者なしで資産を交換する。
デリバティブと合成資産：伝統的な金融資産へのオンチェーンでのエクスポージャー。
保険：分散型のリスク共有システム。

3. 中間者の排除と新たな組織形態

イーサリアムは従来の社会構造における「信頼できる第三者」の必要性を減らすことを目指しています。

これにより以下のような新しい組織形態や協力モデルが可能になります。

DAO（分散型自律組織）：コードで定義されたルールに基づいて運営される組織。
トークン化されたコミュニティ：共通の目標や関心を持つ人々の新しい協力形態。
分散型ガバナンス：投票と集合的意思決定のための透明なシステム。

通貨政策とエコノミクス

イーサリアムの通貨単位であるETHは以下のような経済的役割と特性を持っています。

1. ネットワーク利用のためのガス

ETHはイーサリアムネットワーク上での計算リソースの使用に対する支払い手段（「ガス」）として機能します。

ユーザーはトランザクションを送信したりスマートコントラクトを実行したりするために、ETHでガス料金を支払います。

2021年8月のロンドンハードフォークではEIP-1559が導入され、基本料金の一部が「焼却」（永久に流通から除外）されるようになりました。

これによりネットワーク使用量が増えるほどETHの希少性が高まる経済モデルが確立されました。

2. プルーフ・オブ・ステークの担保

The Merge以降、イーサリアムはPoSコンセンサスメカニズムを採用しており、バリデーター（※取引検証者）になるためには最低32ETHを「ステーキング（※担保として預ける行為）」する必要があります。

ステーキングされたETHはバリデーターが不正行為をした場合にペナルティとして没収される可能性があり、これにより経済的インセンティブを通じたネットワークの安全性確保が図られています。

3. イーサリアムの将来性について

技術的なロードマップと進化

イーサリアムの将来の技術的発展は以下のような方向性で進んでいます。

1. スケーラビリティの向上

イーサリアムの最大の技術的課題はスケーラビリティ（拡張性）の向上です。

現在の処理能力（約15-30 TPS：※1秒あたりのトランザクション数）は世界規模のアプリケーションプラットフォームとしては不十分です。

これを解決するために以下のアプローチが進行中です。

シャーディング：ブロックチェーンを複数の「シャード」に分割し、並列処理することで処理能力を向上させる計画。2023年以降に実装予定。
レイヤー2ソリューション：メインチェーン（レイヤー1）の上に構築された以下のような技術。

これらの技術により、理論上は毎秒数千から数十万のトランザクション処理が可能になると期待されています。

2. 開発者体験の向上

イーサリアムエコシステムでは、開発者体験の向上も重要な目標です。

言語とツールの改善：Solidity、Vyper、Yulなどのプログラミング言語の機能強化。
開発フレームワークの成熟：Hardhat、Foundry、Truffle、Remixなどの開発環境の改善。
形式検証ツール：スマートコントラクトのバグやセキュリティ脆弱性を事前に発見するためのツール開発。

3. クロスチェーン相互運用性

イーサリアムは他のブロックチェーンとの相互運用性を高めるための取り組みも進めています。

クロスチェーンブリッジ：イーサリアムと他のチェーン間での資産移動を可能にする技術。
相互運用性プロトコル：異なるブロックチェーン間でのメッセージングと機能共有。
多チェーン戦略：イーサリアムをハブとした複数のチェーンからなるエコシステムの構築。

エコシステムの発展と採用

イーサリアムのエコシステムは多様な分野で成長を続けています。

1. DeFiの進化と機関参入

DeFiセクターは以下のような方向性で進化していくと予想されます。

規制対応の進展：既存の金融規制に対応したDeFiプロトコルの開発。
実世界資産（RWA）のトークン化：不動産、債券、株式などの従来型資産のオンチェーン表現。
機関投資家の参入：コンプライアンス要件を満たすインフラの整備と機関向け製品の拡大。
DeFiの保険と安全性：リスク管理とセキュリティ強化のための専門プロトコルの発展。

2. NFTとメタバースの統合

NFTは単なるデジタルアートを超えて、様々なユースケースへと拡大しています。

ゲームとメタバース：所有可能なデジタル資産とゲーム内アイテムの基盤技術。
身分証明と会員権：コミュニティの所属証明やアクセス権の管理。
知的財産と創作者経済：音楽、動画、文学などのコンテンツの直接配信と収益化。
現実世界とのインテグレーション：物理的アイテムやサービスとリンクしたNFT。

3. 企業と政府の採用

企業や政府機関によるイーサリアムの採用も進んでいます。

エンタープライズイーサリアム：プライベートまたはコンソーシアム型のイーサリアム実装。
CBDCとの統合：中央銀行デジタル通貨とイーサリアムネットワークの連携。
サプライチェーン管理：透明性と追跡可能性を提供するソリューション。
デジタルアイデンティティ：自己主権型のデジタルIDシステムの基盤。

マーケットポジションとトークノミクス

イーサリアムの市場ポジションとETHの経済性にも重要な展望があります。

1. 「超健全な通貨」への進化

The Mergeの完了とEIP-1559の実装により、ETHは以下のような特性を持つ可能性があります。

ネットデフレーションの可能性：ネットワーク使用量が十分に多い場合、ETHの焼却量が新規発行量を上回り、総供給量が減少する可能性。
イールド（利回り）を生む資産：ステーキングによって年率3-5%程度のイールドを生む。
資本効率的な担保：DeFiプロトコルにおける主要な担保資産としての役割。

これらの特性から、ETHは「インターネットボンド」や「デジタル資本財」としての性質を強めていく可能性があります。

2. 機関投資家の参入

2024年5月のアメリカでのイーサリアムETF（上場投資信託）の承認によって、機関投資家のイーサリアム市場への参入が加速する可能性があります。

適格投資家向け商品：年金基金、エンダウメント、ファミリーオフィスによる投資増加。
伝統的金融との融合：DeFiプロトコルと従来の金融システムの橋渡し。
規制の明確化：ETHの法的地位に関する規制の明確化（証券vs商品）。

3. エコシステム内での役割の変化

イーサリアムエコシステムの進化に伴い、ETHの役割も変化していく可能性があります。

レイヤー2エコノミクス：様々なL2ソリューションでの手数料トークンや担保としての役割。
クロスチェーン流動性：複数のチェーンにまたがる資産としての流動性提供。
ガバナンスの進化：ETHホルダーによるプロトコルレベルのガバナンス参加の拡大。

課題とリスク要因

イーサリアムの将来にはいくつかの重要な課題とリスク要因も存在します。

1. 技術的リスク

実装の複雑性：シャーディングなどの複雑な技術変更がもたらす予期せぬバグやセキュリティリスク。
量子コンピューティングの脅威：将来的な量子コンピュータによる暗号解読の可能性。
MEV（Miner/Maximal Extractable Value）問題：トランザクション順序操作による経済的搾取。

2. 競合と分断のリスク

代替L1（レイヤー1）ブロックチェーン：Solana、Avalanche、BNB Chain、Cardanoなど他のスマートコントラクトプラットフォームとの競争。
L2エコシステムの分断：Arbitrum、Optimism、zkSync、Starknetなど多数のL2間での流動性とユーザーの分散。
フォーク（分岐）リスク：コミュニティの意見対立による潜在的なチェーン分岐。

3. 規制とコンプライアンスの課題

規制対応の圧力：DeFiやNFTに対する規制強化の可能性。
プライバシーとの緊張関係：公開ブロックチェーンの透明性とプライバシー要件の両立。
国家レベルの規制：管轄による規制の不一致と地理的分断。

まとめ

イーサリアム（ETH）は単なる仮想通貨を超えた「世界のコンピュータ」という野心的なビジョンを持つプラットフォームとして2015年の誕生以来、驚異的な成長と進化を遂げてきました。

スマートコントラクトの導入により、分散型アプリケーション、DeFi、NFTなど、新たなデジタル経済の基盤を構築しています。

技術的にはPoWからPoSへの移行完了や、シャーディングとレイヤー2ソリューションによるスケーラビリティ向上の取り組みが進行中であり、将来的には処理能力の大幅な向上が期待されています。

エコシステムの面では、DeFiの成熟、NFTやメタバースの発展、実世界資産のトークン化、そして企業や政府機関による採用の拡大が進んでいます。

ETH自体もEIP-1559とステーキングにより、「超健全な通貨」としての特性を強めつつあります。

一方で技術的な複雑性、競合プラットフォームとの差別化、規制対応など、克服すべき課題も存在します。

これらの課題に対する取り組みと、コミュニティ主導のイノベーションがイーサリアムの長期的な将来性を左右する重要な要素となるでしょう。

イーサリアムは単なる投機的資産を超えて、デジタル時代の新たな経済インフラとしての役割を果たし、Web3と呼ばれる次世代インターネットの中核技術として、私たちのデジタル体験を根本から変革する可能性を秘めています。

ブロックチェーン技術と社会の共進化の中でイーサリアムがどのように発展していくか、今後も注目に値するでしょう。

※この記事は投資アドバイスではありません。仮想通貨への投資は価格変動のリスクがあります。投資判断は自己責任で行ってください。